国内企業を対象にしたAR/VRビジネス利用意向調査結果を発表


2018年2月1日
IDC Japan株式会社
VRのビジネス利用は緒に着いたばかりであり、ARのビジネス利用は揺籃期の段階
VRはマーケティングでの利用が先行。トレーニング、エンジニアリング等での活用は今後に期待
AR/VRともにビジネス利用は「我が事化」が課題。裾野拡大のためにも体験者の増加が必要

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、2017年10月に18歳以上の正社員ならびに自営業者1,000名を対象に、Webアンケート方式で実施した「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果について発表しました。


VRのビジネス利用意向は、情報通信業以外では今後の意向も含めて10%を超えるケースが少なく、VRのビジネス利用は立ち上がりを迎えたばかりであることが判明しました。また、利用目的に関しては、現在利用しているとした回答者ではマーケティング用途が多い(25.9%)のに対し、今後の利用意向者では技術訓練やトレーニング用(20.8%)、技術研究(16.7%)および設計・エンジニアリング(15.3%)が上位に挙げられ、現在採用しているユーザーと今後のユーザーとの用途の違いが明らかとなりました。


他方、ARのビジネス利用はVR以前の段階にあり、現在はまだ揺籃期であると言えます。実際、ARではビジネスでの現在利用者で「テレワーク時の会議用」が26.1%でトップだったものの、その他は「開発環境の開発と販売」関連が上位を占めました。また、今後の利用意向者でも「技術研究」(13.8%)と並んで「ARコンテンツ開発環境の開発と販売(ハードウェア)」が上位に挙げられました。これらのことから、ARのビジネス利用は実際のワークフローへの導入よりもコンテンツの開発等を利用目的とするケースが多く、標準化を伴う実際のビジネスでの利用はVRに遅れを取っている現状も明らかとなっています。


また、現段階ではAR/VRを自社ビジネス利用していないとした回答者にAR/VRの自社ビジネス利用阻害/懸念要因をたずねたところ、外注コストやROIの分かりづらさを上げる声が多く、コストに見合うだけのリターンが得られるのかを懸念する声が目立ちました。AR/VRはその特性上、体験内容とメリットを言語化することが難しいとされますが、実際の導入に当たってもこの壁をいかに克服するかという点が課題であることがうかがえます。


ただし、AR/VRを何らかの形で個人的に体験したことのある回答者はビジネス利用の障害要因などについて具体的に回答する傾向が強く、その点ではAR/VRのビジネス利用について「我が事化」を能動的に進めていると言えます。そのため、今後の市場拡大に当たってはAR/VRのユーザー体験をいかにして拡大していくかが最初にして最大の課題です。IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原 啓は「顧客の業務に合わせた簡易体験デモ環境等を提供することを通じて『何ができるか』を明確にアピールしていくことが必要である」と結論しています。


今回の発表はIDCが発行したレポート「2017年 国内AR/VR市場 企業ユーザー調査」(JPJ42927417)にその詳細が報告されています。本レポートではAR/VRのビジネス利用に関し、どのような業種や利用目的での採用ならびに採用意向が高いのか、およびAR/VRのビジネス利用に関しては何が懸念要素あるいは障害となっているのか等のアンケート調査の分析結果を掲載しています。



(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   2017年 国内AR/VR市場 企業ユーザー調査



<参考資料>

図1.VRのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋)
図1.VRのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋)
Source: IDC Japan, 2/2018


図2.ARのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋)
図2.ARのビジネス利用目的(上位主要項目抜粋)
Source: IDC Japan, 2/2018

 

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