|
|
|
1月に行われた IDC Predictions 2011において、今年がトランスフォーメーション新時代の元年になるとIDCは予測しました。図らずも、東日本大震災では、電話による直接通話よりも、インターネットを基盤としたコミュニケーション手段の有効性が確認され、また災害時の企業活動の継続性への関心の高まりから、データセンターや分散したシステムの統合管理、クラウドの利用に関する問い合わせが急増しています。さらに電力使用量や設置場所を含めた本格的なシステムの見直しにむけた動きも出てきました。
一方、グローバルな観点でIT市場をみると、スマートフォン、タブレットPC、電子書籍など多様な端末が登場し、モバイル環境の中で情報にアクセスし、自らも情報発信することが日常的に見られるようになりました。中東の政治情勢からロイヤルウエディング、大震災への支援活動など、SNSやブログが活用されたのはその代表例です。一方、スマートフォンの使いやすさと開発の容易性はクラウドと結びついて、アプリケーションソフトウェア数の爆発的な増加を促しました。いまでは個人間のコミュニケーションとして使われるだけでなく、企業から個人に向けた情報発信の場として、あるいは個人の情報発信から製品開発のヒントをつかむなど、製品の紹介、ユーザーサポート、製品開発のためのツールとして利用される例も増えてきました。しかしここでもっと注目すべきことは、上記、消費者生成メディア（Consumer Generated Media)等によって生み出される膨大な非定型データから、その意味を解釈し、新たな価値を見出そうという動きが出てきたことです。いま話題のHadoopはそうした分析ツールの一つであり、分析処理の対象となるデータは、ビッグデータと呼ばれます。
さらに欧米ではスマートグリッドが実用期に入り、マシーンツウマシーン（M2M）コミュニケーションによるデータの収集と制御に対する取り組みが始まっています。そこでは大量のセンサーが連続的にデータを生成します。M2Mは製造プロセスでの利用はもちろん、家庭や交通のトラフィック制御にも取り込まれるでしょう。これらの大規模なデータに対してリアルタイムに適切なコストで処理できるシステムが提供されて、初めてインテリジェント社会に向けた基盤が整うことになります。定型・非定形を問わず、データの大量発生と大量処理、その分析と意味づけに向けて、「ビッグデータ」を巡る動きはこれから本格化するでしょう。
2011年のDirectionsでは以上のような背景を踏まえて、モビリティ、クラウド、ビッグデータがどのようにビジネスや行政の変革を迫り、インテリジェント社会の創造に結び付くのかを考察します。今回の震災は、ITシステムの在り方とその利用、さらには企業価値のあり方までを含めた本質的な見直しの機会になるとIDCでは考えています。そうしたトランスフォーメーションが進行する中で、ユーザー企業や組織の期待に応えられるITベンダーが市場で優位性を確保していくと見ています。そのためにITベンダーのとるべき施策を本コンファレンスで提言いたします。 |
|
| |
|
|
Directionsは、毎年世界中で2,500人以上ものITプロフェッショナルにご参加いただき、今後のIT業界を展望する重要なイベントとして、各国で高い評価を得ています。
Directions 2011 Tokyoにご参加いただく皆様には、充実した情報交換を図る場としてご満足いただけるよう、以下のコンテンツをご提供します。 |
|
 |
IT企業の皆様が事業戦略を立案する上で必要な、IT市場の各製品分野に関する詳細な現状分析および今後数年間の市場予測データ |
| |
関心のある分野に合わせて講演を選択できるプログラム構成 |
| |
IDCアナリストと自由な意見交換が可能な One-to-One Meetings と Round Tables |
| |
国内外のIDCの調査レポートおよびデータベースのWeb閲覧 |
|
| |
|
|
|
|
|
| |
経営企画・事業戦略立案 |
| |
製品企画・ プロダクトマネージメント |
| |
競合他社情報の調査分析 |
|
|
|
|
