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IDC(フラミンガム [ 米国マサチューセッツ州 ] 、ロンドン、ミラノ、シンガポール)
2009年12月1日発表プレスリリース抄訳 
 
IDC、特定のICT技術の利用による温暖化ガスの削減効果を算定
~国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)に先立つ成果発表~
IDCは本日「キーとなるICT技術の最大限の活用による温暖化ガスの削減効果を定量化した」と発表しました。G20各国をICT技術の利用によるCO2 削減ポテンシャルに基づきランキングした「ICTサステナビリティインデクスTM」を含む全体の成果報告は、12月10日にコペンハーゲンで開催されるプレスカンファレンスにて発表します。

IDCの計算によれば、17のコア技術を発電・送電、輸送、建物、産業の4つの経済セクターに適用することで、2020年までに58億トンのCO2 の削減が可能です。この温暖化ガス削減効果の予測は、対象をG20各国に限っており、ICT技術をさらに多くの国で最大限に活用すれば、より一層の削減が可能です。

「ICT技術は、G20をはじめとする多くの国々でCO2 を削減するための現実的な手段となり得ます」と IDC Energy Insights のリサーチディレクター、ロバータ・ビグリアーニは述べています。「いかなるエネルギー消費の削減目標に対しても、たとえば、ネットワークを活用したソリューションをベースとすることで削減を加速することができます。またICT技術はエネルギーの使用量を監視し管理することを可能とします。もちろんICT技術は万能薬ではありませんが、まだ最大限には活用されているとは言いがたいのも事実です」

CO2 の削減モデルの開発にあたっては、IDCが採用したICT技術の採用基準は単純で明快です。「コア技術は3つの尺度でテストされました。『技術が成熟しており3年以内に実効があがることが確実であること』『ネットワークで大量の処理を扱えること』『分離可能で独立した技術であること』です」(IDC グリーンIT&サスティナビリティ担当 アソシエイトリサーチディレクター フィリップ・カーター)

コアICT技術であるデータセンターおよび通信インフラストラクチャーは、CO2 排出削減技術を採用していたとしても、スケーラブルである必要があります。IDC コンサルティング ヴァイスプレジデントのクリス・イングレは、次のように述べます。「ある技術がCO2 を削減するために、より強力になり、広範囲に使用されるにつれて、その技術そのものが排出するCO2 の量も増大します。したがって、CO2 の排出削減計画を策定する際には、削減のために利用する技術によるCO2 の排出に目を光らせる必要があります。ラックサーバーやデータセンターに加えて、クライアントデバイスやプリンターといったインフラストラクチャー全体のエネルギー使用量の削減につながる技術の採用を考慮する必要もあります」

IDCによるCO2 削減調査の結果は、下記のプレスカンファレンスにおいて発表されます。同プレスカンファレンスでは、ICTサステナビリティインデクスTM による各国のスコアの公表およびICT投資が気候変動に関する目標達成にどの程度貢献できるかについて政策提言を行う予定です。
 
第1回 IDC ICT Sustainability IndexTM 国際プレスカンファレンス概要
日時 :
2009年12月10日(木)13:30-17:00(現地時間)
会場 :
Skuespihuset(The Playhouse), Copenhagen, Denmark
 
   お問合せ先
Vernon Turner

+1 508-935-4132
Michael Shirer

+1 508-935-4200
 

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