Welcome to IDC Japan
お問い合わせ IDC(US) HOME
ロゴ:IDC
HOME research report event press ボタン:会社概要
調査レポート購入申込 | IDCの調査方法

  ストレージ
 国内企業のストレージ利用実態調査 2009年版:次世代データセンターストレージの投資動向
アナリスト 森山 正秋 ボタン:レポート購入申込
プロダクトNo J9530601 発行年月 2009年3月
タイプ Special Study 税込価格 弊社セールスにお問い合わせ下さい
提供形式 PDF、Excel ページ数 106
※このレポートは、マルチクライアント調査として発行されています。
※価格および調査内容のお問い合わせは、IDC Japan株式会社セールスまでお願いいたします。
  Tel: 03-3556-4761  e-mail:
 
Abstract:概要 - Table of Contents:目次
Abstract :概要
IDCでは、エンドユーザー調査「国内企業のストレージ利用実態に関する調査」を毎年実施している。本調査レポートはその第8版(2009年版)である。本調査では、アンケート調査をベースにして、国内企業のストレージ管理体制とストレージ管理の課題、ディスクストレージシステムの導入実態と保有容量、ストレージソフトウェアとストレージサービスの利用実態、データ保護投資、アーカイブ投資などを分析している。また、2009年版では、サーバー仮想化環境でのストレージ管理と、ストレージの新技術(ストレージ仮想化、デ・デュプリケーション、シン・プロビジョニングなど)の導入意向に焦点を当てた調査と分析を重点的に行っている。なお、本調査レポートは「分析編」と「データ集計編」の2部構成であり、「データ集計編」は別途エクセルで提供している。
IDC Japanのリサーチディレクターである森山 正秋は、「2009年の国内企業のストレージ投資は厳しい環境にあり、コスト削減とインフラの利用率向上が重要な課題になる。その一方、この課題解決のために新しいストレージ技術への投資姿勢は変化しており、ベンダーにとっての新しいビジネス機会が生み出されている」と分析している。
 
Table of Contents:目次

 1.  IDCの見解
 2.  調査概要
  (1)  調査方法
    1)  (1)調査方法
    2)  (2)調査期間
    3)  (3)調査に関する定義
  (2)  エグゼクティブサマリー
  (3)  調査サンプルの特性
  (4)  ストレージ投資
    1)  2009年度のIT予算の増減
    2)  2009年度のストレージ予算の増減
    3)  2009年のストレージ投資の重点
  (5)  ストレージの管理体制と課題
    1)  ストレージシステムの運用形態
    2)  ストレージ管理の課題
    3)  ブランチオフィスのストレージ管理の課題
  (6)  ディスクストレージシステムの導入実態と保有容量
  (7)  ディスクストレージシステムの接続環境別利用実態
    1)  接続環境別の導入状況
    2)  FC-SAN、iSCSI、NASの導入理由
  (8)  サーバー統合/仮想化とストレージ投資
    1)  サーバー統合とストレージ統合
    2)  サーバー仮想化環境でのディスクストレージシステム利用状況
    3)  サーバー仮想化環境でのディスクストレージシステムの選択理由
    4)  サーバー仮想化環境での保有容量の伸び率
    5)  サーバー仮想化環境でのストレージ管理の課題
  (9)  新規ストレージ技術の利用実態
    1)  外付型ディスクストレージシステム容量の利用率
    2)  シン・プロビジョニングの導入目的
    3)  デ・デュプリケーションの利用実態
    4)  環境配慮(Green)とディスクストレージシステムの選択基準
    5)  SSDの利用意向
    6)  ストレージ仮想化の導入実態
    7)  ストレージ仮想化の導入目的
  (10)  ストレージソフトウェアとサービスの利用状況
    1)  ストレージソフトウェアの利用状況と選択基準
    2)  ストレージサービスの利用状況と選択基準
    3)  オンラインストレージの利用状況と利用理由
  (11)  データ保護投資
    1)  バックアップの課題
    2)  バックアップ手法とバックアップシステムの導入状況
    3)  災害対策の実態
    4)  システム(データ)復旧技術の利用意向
  (12)  アーカイブ投資
    1)  データの種類別アーカイブの実態
    2)  データのアーカイブ期間
    3)  アーカイブストレージの利用状況と選択基準
  (13)  ファイルサーバー統合
    1)  ファイルサーバー管理の実態
    2)  ファイルサーバー統合の実態と課題
 3.  IDCの提言
 4.  参考資料
  (1)  関連資料
 
List of Tables

 1. 調査サンプルの特性:産業分野と従業員規模
 2. 調査サンプルの特性:売上規模と従業員規模
 3. 調査サンプルの特性:上場/未上場と従業員規模
 4. 調査サンプルの特性:所属部署
 5. 調査サンプルの特性:回答者とストレージシステムとの関係(複数回答)
 6. 年間のIT予算(2008年度)
 7. 2009年度年間IT予算の伸び率(見通し):従業員規模別
 8. 2009年度年間IT予算の伸び率(見通し):産業分野別
 9. 年間IT予算に占めるストレージ予算の割合(2008年度)
 10. 2009年度のストレージ予算の伸び率:従業員規模別
 11. 2009年度のストレージ予算の伸び率:産業分野別
 12. 2009年度にストレージ予算が増加しない理由:従業員規模別
 13. 2009年度にストレージ予算が増加しない理由:産業分野別
 14. 2009年度のストレージ投資の重点:従業員規模別
 15. 2009年度のストレージ投資の重点:産業分野別
 16. 2009年度のストレージ投資の重点:ストレージ予算の増減別
 17. ストレージ管理者数(兼任含む)
 18. ストレージシステムの運用形態:現在と今後
 19. ストレージシステムを「自社で所有し、自社で運用/管理する」理由
 20. ストレージシステムを「自社で所有せず、外部事業者のシステム/サービスを有料で利用」する理由
 21. ストレージ管理の課題
 22. データの分類/管理基準:現在と今後
 23. ブランチオフィスのITシステム/データ管理の課題
 24. ブランチオフィスの2009年度のストレージ投資の重点
 25. サーバーの導入実態
 26. ベンダー別サーバー導入実績
 27. サーバー環境別ディスクストレージシステムの利用状況
 28. ベンダー別外付型ディスクストレージシステム導入実績
 29. 外付型ディスクストレージシステムの保有容量
 30 . 外付型ディスクストレージシステムの保有容量の前年比伸び率
 31 . 外付型ディスクストレージシステムの保有容量の伸びに影響を与えている上位アプリケーション
 32 . 外付型ディスクストレージシステムの接続環境別導入状況
 33 . FC-SANの導入理由
 34 . iSCSIの導入理由
 35 . iSCSIで利用している(利用を計画している)アプリケーション
 36 . iSCSIを導入する計画がない理由
 37 . NASの導入理由
 38 . NASの選択基準
 39. サーバー統合とストレージ統合の関係
 40 . サーバー統合に伴う外付型ディスクストレージシステムニーズの変化
 41. サーバー仮想化の導入計画
 42. サーバー仮想化(ソフトウェアによる仮想化)の現在の利用環境
 43 . サーバー仮想化(ソフトウェアによる仮想化)環境でのディスクストレージシステムの導入パターン
 44. サーバー仮想化(ソフトウェアによる仮想化)環境での接続環境別ディスクストレージシステム利用状況
 45 . サーバー仮想化(ソフトウェアによる仮想化)環境でのディスクストレージシステムの導入パターン:本番環境、開発/試験環境別
 46. サーバー仮想化環境でのディスクストレージシステムの選択理由
 47. サーバー仮想化環境での外付型ディスクストレージシステム容量
 48. サーバー仮想化環境での外付型ディスクストレージシステム容量の伸び率:移行前と移行後の比較
 49 . サーバー仮想化環境でのストレージ管理の課題:仮想化導入済み企業と計画/検討中企業の比較
 50. 外付型ディスクストレージシステム保有容量の利用率
 51. 外付型ディスクストレージシステム容量の利用率を上げる技術の利用状況
 52. シン・プロビジョニングのベンダー別導入状況
 53. シン・プロビジョニングの導入目的
 54. デ・デュプリケーション製品の利用実態
 55. デ・デュプリケーション製品を利用する計画がない理由
 56. 環境配慮(Green)という観点から見た外付型ディスクストレージシステム導入の判断基準
 57. 外付型ディスクストレージシステムの低消費電力対策
 58. SSDの利用実態
 59. SSDの導入(導入を計画している)理由
 60. SSDの導入計画がない理由
 61. ストレージ仮想化の手法別導入実態
 62. ストレージ仮想化のベンダー別導入実態
 63. ストレージ仮想化の導入の目的
 64. ストレージ仮想化の導入パターン:更新/新規導入との関係
 65. ストレージ仮想化を導入する上で重視した(重視する)項目
 66. ストレージソフトウェアの利用状況
 67. ストレージソフトウェアの選択基準
 68. ストレージ関連サービスの利用状況(構成比)
 69. ストレージ関連サービスの選択基準
 70. オンラインストレージサービスの利用状況
 71. オンラインストレージサービスを利用している(利用する計画がある)理由
 72. オンラインストレージサービスを利用しない理由
 73. データ損失の理由
 74. バックアップ/リカバリーの課題
 75. バックアップ手法の導入実態
 76. バックアップシステムの導入実態
 77. ディスクベースバックアップを利用する理由
 78. 事業継続計画の策定状況
 79. システムダウンの理由
 80. ITシステム(データ)の災害対策
 81. リカバリー対策でRTOとRPOを重視するアプリケーション
 82. ITシステム(データ)の復旧向上のために導入している技術(構成比)
 83. リモートレプリケーションの導入障壁(導入を検討しているが、時期未定の企業の回答)
 84. データ種類別のアーカイブ実行状況
 85. アーカイブを実行(計画)している理由:データ種類別
 86. データ種類別アーカイブデータの保存期間
 87. アーカイブデータの前年比伸び率
 88. データ種類別の利用アーカイブストレージ
 89. データ種類別アーカイブストレージの選択基準
 90. 部門別ファイルサーバー/NASの利用実態
 91. ファイルサーバー/NAS運用管理の課題
 92. ファイルサーバー/NASの保有容量
 93. ファイルサーバー/NASの容量で高い比率を占めているアプリケーション
 94. ファイルサーバーの統合状況
 95. ファイルサーバーを統合した(統合を計画している)理由
 96. ファイルサーバー統合前と統合後の拠点数
 97. ファイルサーバー統合前と統合後の台数
 98. ファイルサーバー統合前と統合後のシステム構成
 99. ファイルサーバー統合の課題(実施済み企業と計画/検討中企業)
List of Figures

 1. 調査サンプル:従業員規模別構成
 2. 2008年度と2009年度(見通し)のIT予算の増減
 3. 2008年度と2009年度(見通し)のストレージ予算の増減
 4. 2009年度ストレージ投資の重点
 5. ストレージシステムの運用形態:現在と今後
 6. ストレージ管理の課題(上位10項目)
 7. 外付型ディスクストレージシステムの保有容量の伸びに影響を与えているアプリケーション(上位10項目)
 8. 外付型ディスクストレージシステムの接続環境別導入状況
 9. iSCSIの導入理由(上位10項目)
 10. サーバー仮想化環境でのディスクストレージシステムの導入状況
 11. サーバー仮想化環境での外付型ディスクストレージシステム容量の伸び率:移行前と移行後の比較
 12. サーバー仮想化環境でのストレージ管理の課題:仮想化導入済み企業と計画/検討中企業の比較
 13. 外付型ディスクストレージシステム保有容量の利用率
 14. 外付型ディスクストレージシステム容量の利用率を上げる技術の利用状況
 15. 環境配慮(Green)という観点から見た外付型ディスクストレージシステム導入の判断基準
 16. ストレージ仮想化の導入の目的(上位12項目)
 17. バックアップ/リカバリーの課題
 18. ITシステム(データ)の復旧向上のために導入している技術
 19. ファイルサーバー統合の課題(上位10項目)

IDC発行物の内容を引用する際は、IDCによる承諾が必要です。引用をご希望の際は、IDC Japanの担当営業、または へお問合せ下さい。


IDC(US) HOME |  IDC Asia/Pacific HOME
ロゴ:IDC
会社概要 |  弊社へのご案内図 |  採用情報 |  お問い合わせ |  プライバシーポリシー
(C)Copyright International Data Corporation Japan, 2010. Unauthorized use is strictly forbidden