| アナリスト |
福田 馨, 市村 仁 |
 |
| プロダクトNo |
J10531002 |
発行年月 |
2010年2月 |
| タイプ |
Special Study |
税込価格 |
￥252,000 |
| 提供形式 |
PDF |
ページ数 |
31 |
| ※このレポートは、スペシャルレポートとして発行されています。 |
|
| |
| Abstract：概要 - Table of Contents：目次 |
|
|
|
2008年下半期から深刻化した世界経済危機の中、国内企業は回復を目指しているが業績は依然低迷中にある。本調査レポートは、景気低迷下にある国内企業について、2009年度のIT投資マインドおよび2010年度のIT投資マインドの2点を2009年11月に調査したものである。今回実施した調査では、前回調査（2009年8月）と比較して「2009年度のIT投資増減」において改善の進展は見られない。また、「2010年度のIT投資増減」においても、前回調査前回調査（2009年8月）からの改善の進展は見られない。このことから、国内企業は先行きの見えない日本経済においてIT投資に慎重な姿勢を取っていると考えられる。
国内市場の回復は大きな進展には至っていない。加えて、昨年末からのドバイショック、円高、株安など不安定な要因が日本経済を取り囲み、2010年のIT投資マインドにも大きな影響を与えている。一方、中国では新車販売台数や輸出量の拡大、インドではタタ自動車の躍進など、新興国の経済成長は非常に著しい。たとえば、インドですでに大きなシェアを有しているスズキが現地生産能力をさらに上げるため、新工場を建設する計画を発表するなど一部のユーザー企業は、新興国に投資を行っている。新興国の成長は、2010年度以降のIT投資にも大きな影響を与えると考えられる。「ITベンダーは、プレイヤーが大きく変わりつつある世界経済において自社の強みを最大限発揮できるビジネスをその新たな潮流にフレキシブルに合わせていくことが非常に重要となる。」とIDC Japan ユーザー調査 リサーチマネージャーである福田 馨は分析している。 |
| |
|
|
|
1. IDCの見解
2. 調査概要
(1) 調査方法
1) 調査方法
2) 調査期間
3) 回答者数
4) 対象者
5) 調査内容
6) その他
3. 概況
4. 将来の展望
5. 参考資料
(1) 関連調査
(2) Synopsis
|
| |
|
|
|
1. 回答者属性：業種
2. 回答者属性：従業員規模別
3. 2009年度IT予算の増減：業種別（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査、2009年2月調査比較）
4. 2009年度IT予算の増減：従業員規模別（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査、2009年2月調査比較）
5. 2010年度IT予算の増減：業種別（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査比較）
6. 2010年度IT予算の増減：従業員規模別（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査比較）
7. 2009年度IT予算の増減：過去調査との比較（2008年11月調査、2009年2月調査、2009年5月調査、2009年8月調査、2009年11月調査）
8. 2010年度IT予算の増減：過去調査との比較（2009年5月、2009年8月、2009年11月）
9. 予算削減対象部門（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査、2009年2月調査比較）
10. 予算削減対象項目（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査、2009年2月調査比較）
11. IT予算削減対象項目（2009年11月調査、2009年8月調査、2009年5月調査、2009年2月調査比較）
12. 2010年度ハードウェア予算（2009年11月調査）
13. 2009年度ハードウェア予算（2009年8月調査）
14. 2010年度ハードウェア予算削減対象項目：業種別、従業員規模別
15. 2010年度ソフトウェア予算（2009年11月調査）
16. 2009年度ソフトウェア予算（2009年8月調査）
17. 2010年度ソフトウェア予算削減対象項目：業種別、従業員規模別
18. 2010年度ITサービス予算（2009年11月調査）
19. 2009年度ITサービス予算（2009年8月調査）
20. 2010年度ITサービス予算削減対象項目：業種別、従業員規模別
21. 2010年度IT活動予算（2009年11月調査）
22. 2009年度IT活動予算（2009年8月調査）
23. 2010年度IT活動予算削減対象項目：業種別、従業員規模別
24. 2010年度プロジェクト予算（2009年11月調査）
25. 2009年度プロジェクト予算（2009年8月調査）
26. 2010年度プロジェクト予算削減対象項目：業種別、従業員規模別
27. 景気回復時期（2009年11月調査）
|
|
IDC発行物の内容を引用する際は、IDCによる承諾が必要です。引用をご希望の際は、IDC Japanの担当営業、または
へお問合せ下さい。 |
