プレスリリース一覧         海外プレスリリース
国内Software-Defined Storageの需要動向を発表


2016年8月29日
IDC Japan株式会社
国内市場におけるSoftware-Defined Storage(SDS)の認知度や利用率はまだ低いながらも上昇傾向にあることが判明
SDSの導入の主な目的は「コスト削減」とするユーザーが多く、「管理の効率化」を上回っている
SDSの普及は導入効果を見込みやすい大企業を中心に進む見込み

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、国内Software-Defined Storage(SDS)の需要動向分析結果を発表しました。

 

本調査は、国内SDS市場の需要動向をユーザー調査に基づいて分析しています。この調査では、SDSに対する認知度、将来の利用意向、選択の条件、期待するメリットなどの設問を通して今後の需要を予測すると共に、市場開拓に必要な留意点についての分析を行いました。

 

IDCでは、Software-Defined Storage(SDS)を「容易に入手可能な(カスタマイズされていない)コンポーネントによって構成されたコモディティハードウェアを前提とし、その上に搭載されたソフトウェアスタックによってストレージ機能のフルセットを提供するプラットフォーム」であると定義しています。

 

今回、2016年の調査では、「利用中/計画中」と「利用しないと決めている」という方針をすでに決めているユーザーが多くなり、「検討中」とするユーザーが前回2015年調査と比較して少なくなりました。これはSDSに関する理解が進み、自社に適した製品なのかどうかという判断ができるようになったユーザー企業が増えたことを表しています。ただし、全体の2割以上は、依然として「わからない」とする回答であり、SDSに対する知識や関心が低いユーザーも多く残っていることも判明しました。

 

SDSの導入理由についての質問では、コスト削減と回答したユーザーが多数を占める結果となりました。コモディティサーバーを用いてストレージインフラを構築できることは、調達コストを削減すると考えられる上、保守料金も抑えることが可能であり、運用コスト削減にも寄与すると期待されています。一方、「上位の管理ソフトウェアで制御できる」については回答率が低い傾向にあり、運用の自動化、プロビジョニングの迅速化といったSDSのメリットについては、まだ評価するユーザーの割合が低いことを示しています。

 

これらの回答傾向から今後のSDS市場の動向を予測すると、SDS導入の利点はデータ保有量の多い大企業においてより高く認識されており、導入の判断もコスト削減を達成できるか否かを基準にする傾向が強いことから、SDSの導入効果が発揮されやすい大企業を中心に国内市場の発展が進むと見込まれます。

 

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木 康介は「ITインフラストラクチャの運用自動化を進める必要性に対する国内ユーザーのコンセンサスは徐々に形成されつつあり、Software-Defined Infrastructure、Software-Defined Datacenterなどの言葉で表される『ソフトウェアによって制御される高度に効率化または自動化された柔軟なITインフラストラクチャの運用環境』はエンタープライズITインフラ発展の方向性として徐々に認知されてきている。国内市場においてはSDS市場の形成が緩慢である一方、グローバル市場ではポジションを確立しつつあるため、今後、外資系ベンダーのSDS製品が国内市場にも浸透していく見通しが高い」と分析しています。

 

今回の発表はIDCが発行したレポート「2016年 国内Software-Defined Storageの需要動向調査」(JPJ40604716)にその詳細が報告されています。本調査レポートでは、Software-Defined Storage(SDS)市場の国内需要動向を分析するため、サーバーやストレージの運用やデータ管理を業務とする技術者にWebベースの調査を行いました。主な質問項目としては、SDSに対する認知度、将来の利用意向、選択の条件、期待するメリットなどです。また、SDS製品ベンダーに対するIDCの提言も行っています。

 

(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   2016年 国内Software-Defined Storageの需要動向調査



<参考資料>

Software-Defined Storageの導入状況および利用意向
Software-Defined Storageの導入状況および利用意向
Source: IDC Japan, 8/2016

 

報道関係の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)
マーケティング 津谷 拓夫
TEL:03-3556-4768 FAX:03-3556-4771
Email:
一般の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)セールス
TEL:03-3556-4761 FAX:03-3556-4771
Email:
URL:http://www.idcjapan.co.jp
 
IDC発行物の内容を引用する際は、IDCによる承諾が必要です。
引用をご希望の際は、IDC Japanの担当営業、または へお問い合わせください。
 
HOME 調査サービス 調査レポート イベント プレスリリース 会社概要 English site
Share: