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国内外付型エンタープライズストレージ市場予測を発表


2016年7月5日
IDC Japan株式会社
国内外付型エンタープライズストレージシステム市場、2015年は前年比7.4%増
2015年~2020年の年間平均成長率は0.6%
仮想化やクラウド向け、オールフラッシュアレイで高成長が続く

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の2015 年の実績と2020年までの予測を発表しました。


2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は2,016億3,200万円で前年比7.4%増となりました。国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額の2015年~2020年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は0.6%を予測しています。

 

2015年の外付型エンタープライズストレージシステムの支出額が前年比で高い伸びを記録したのは、メインフレーム向けの大型更新案件が金融、官公庁を主体に集中したことと、オープンシステム向けが仮想化環境(サーバー仮想化、デスクトップ仮想化)やクラウド環境(パブリッククラウド向けとプライベートクラウド向け)で高成長を継続したためです。2015年のメインフレーム向け支出額は335億3,200万円で前年比26.9%増、オープンシステム向けが1,681億円で同4.2%増でした。

 

接続環境別に見ると、最も大きな市場規模を持つFC-SANの支出額は986億2,900万円で前年比4.0%増でした。仮想化環境やクラウド環境でコストパフォーマンスに優れたミッドレンジクラスの成長が継続しているほか、全量フラッシュデバイスを搭載したオールフラッシュアレイが国内市場で本格的に立ち上がってきたことがFC-SAN支出額の増加に寄与しました。NASは462億2,500万円で同9.6%増となりました。NASの用途が従来のファイルサーバーにとどまらず、仮想化環境やクラウド環境でのストレージインフラに広がったことが成長につながっています。また、容量や機能を柔軟に拡張できるスケールアウトNASの比率が上昇しました。

 

IDCでは国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額の2015年~2020年のCAGRを0.6%と予測しています。2020年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は2,074億400万円に達すると予測しています。2016年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は、前年のメインフレームの大型更新の反動でマイナスとなりますが、2017年以降の支出額は1%台の成長を持続していくと予測しています。仮想化やクラウド向けの支出のほか、オールフラッシュアレイなどを含めたフラッシュストレージへの支出額が増加していくと予測されます。

 

また、国内外付型エンタープライズストレージシステムの2015年のベンダー別実績(売上額)もあわせて発表しました。2015年の売上額では、日立製作所(シェア17.6%)、富士通(同16.7%)、EMC(同14.7%)、IBM(同11.4%)、NEC(9.5%)が上位5社でした。


IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ/PCs グループディレクターの森山 正秋は「国内エンタープライズストレージシステム支出額は、クラウド環境の拡大やオールフラッシュアレイなどの新テクノロジーの台頭に伴いその構造が大きく変化している。ストレージベンダーは大きな構造変化を踏まえた上で、自社が競争優位を持続できる市場を見出していくことが求められる」と分析しています。

 

今回の発表はIDCが発行したレポート「国内エンタープライズストレージシステム市場予測、2016年~2020年」(JPJ40604416)に市場予測の詳細が、「国内外付型エンタープライズストレージシステム市場シェア、2015年:ミッドレンジが成長を牽引」(JPJ40604616)にベンダー実績の詳細が報告されています。ベンダー実績は2013年~2105年の実績が、予測は2020年までの予測が掲載されています。

 

(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   国内エンタープライズストレージシステム市場予測、2016年~2020年


レポート概要はこちら   国内外付型エンタープライズストレージシステム市場シェア、2015年:ミッドレンジが成長を牽引



<参考資料>

国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額予測: 2014年~2020年
国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額予測: 2014年~2020年
Source: IDC Japan, 7/2016

 

報道関係の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)
マーケティング 津谷 拓夫
TEL:03-3556-4768 FAX:03-3556-4771
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一般の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)セールス
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