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2015年第3四半期 国内エンタープライズストレージ市場実績を発表


2016年1月5日
IDC Japan株式会社
外付型売上額は466億5,800万円、前年同期比1.2%増
外付型はメインフレーム向けとオープンシステム向けが共にプラス成長
オールフラッシュアレイが本格的な成長へ

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、2015 年第3四半期(7~9月)の国内エンタープライズストレージシステムの売上額実績を発表しました。これによると、2015年第3四半期の国内エンタープライズストレージシステム売上額(Value)は631億1,900万円で前年同期比1.4%減となりました。

 

IDCではエンタープライズストレージシステムとして外付型、サーバー内蔵型、ODM Directをカウントしています。外付型とODMはプラス成長でしたが、内蔵型がマイナス成長となり、全体でも前年同期比でマイナス成長となりました。2015年第3四半期の国内エンタープライズストレージシステム売上額631億1,900万円の内訳は、外付型が466億5,800万円(構成比73.9%)、サーバー内蔵型が131億5,900万円(同20.8%)、ODM Directは33億200万円(同5.2%)でした。ODM Directはまだ規模は小さいですが、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点のほか、国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつあります。

 

2015年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額は466億5,800万円で前年同期比1.2%増となりました。外付型エンタープライズストレージシステムのセグメント別内訳は、メインフレーム向けが61億900万円(前年同期比1.3%増)、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが405億4,900万円(同1.2%増)となりました。メインフレーム向けは、2015年第1四半期、第2四半期で官公庁と金融で大型更新案件の影響で2期連続2桁成長となりましたが、第3四半期も金融などで大型案件がありました。オープンシステム/その他OS向けは、サーバー仮想化やVDI(Virtual Desktop Infrastructure )などの仮想化環境向けやクラウドインフラ向けで需要拡大が続いています。また、オープンシステム/その他OS向けでは、新興ベンダーだけでなく、大手ベンダーが相次いで参入したことでフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュストレージが本格的な成長を始めています。

 

2015年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステムのクラス別売上額は、ハイエンド(システム価格3,000万円以上)が133億3,700万円で前年同期比9.9%増、ミッドレンジ(同500万円~3,000万円未満)が162億300万円で同4.6%減、ローエンド(同500万円未満)が171億1,800万円で同0.9%増となりました。ハイエンドの高成長には、メインフレーム向けの成長と共にオープンシステム向けでの更改案件が寄与しました。

 

2015年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム出荷額(Vendor Revenue)は443億7,600万円で、サプライヤー別出荷額の上位5社は日立製作所(シェア19.1%)、EMC(15.1%)、富士通(13.2%)、NEC(9.8%)、IBM(9.3%)でした。

 

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ/IPDS/PCs グループディレクターの森山 正秋は「2015年第3四半期はオールフラッシュアレイが高成長を記録するなど、国内企業のストレージインフラに対する支出パターンの変化が見られた。サプライヤーはこうした変化に対応した製品戦略やパートナー戦略の強化が求められる」と述べています。

 

※エンタープライズストレージシステム市場規模の算出には、ベンダー出荷額(Vendor Revenue)にマージンを加算した売上額(Value)を使用しています。

 

今回の発表はIDCが発行する「国内ディスクストレージシステム市場 2015年第3四半期の分析」(J15491304)にその詳細が報告されています。

 

(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   国内ディスクストレージシステム市場 2015年第3四半期の分析



<参考資料>

国内外付型エンタープライズストレージシステム市場、クラス別売上額構成比、2015年第3四半期
国内外付型エンタープライズストレージシステム市場、クラス別売上額構成比、2015年第3四半期
Source: IDC Japan, 1/2016

 

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IDC Japan(株)
マーケティング 津谷 拓夫
TEL:03-3556-4768 FAX:03-3556-4771
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一般の方のお問い合わせ先
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