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国内Software-Defined Storageの需要動向を発表


2015年12月7日
IDC Japan株式会社
Software-Defined Storageの認知度は2014年から2015年にかけて明確に向上
「コモディティサーバーを多数並べて、ソフトウェアでスケールアウト型に構成するアーキテクチャ」に対する評価は全般に好意的
今後、ビッグデータ分析をサポートする大容量ストレージとしての役割やビジネスの迅速化を図るためのインフラ自動運用のコア技術としてSoftware-Defined Storageの重要性が増す

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、「2015年 国内Software-Defined Storageの需要動向分析」を発表しました。本調査は、国内Software-Defined Storage市場の需要動向をユーザー調査に基づいて分析しています。この調査では、Software-Defined Storageに対する認知度、将来の利用意向、選択の条件、期待するメリット、価格感度などの設問を通して今後の需要を予測するとともに、市場開拓に必要な留意点についての分析を行いました。

 

IDCでは、Software-Defined Storageを「容易に入手可能な(カスタマイズされていない)コンポーネントによって構成されたコモディティハードウェアを前提とし、その上に搭載されたソフトウェアスタックによってストレージ機能のフルセットを提供するプラットフォーム」であると定義しています。

 

ユーザー調査の結果、Software-Defined Storageの認知度はまだ十分に高いとは言えませんが、前回(2014年)の調査から約1年が経過し、国内企業ユーザーにおける認知は徐々に向上していることがわかりました。企業規模別には、従業員規模が10,000人を超えると認知傾向が大きく向上することも明らかになっています。

 

利用意向については、Software-Defined Storageの中でも「コモディティサーバーを多数並べて、ソフトウェアでスケールアウト型に構成するアーキテクチャ」に対する評価、採用の見込みを聞いた結果、同アーキテクチャの利用について前向きなユーザーが全般的に多いことがわかりました。また、Software-Defined Storageの評価や検討が進み、導入するか否かの姿勢をはっきりさせるユーザーが増えた様子が確認できました。

 

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木 康介は「Software-Defined Storageに対するエンタープライズユーザーの認知は向上しつつあるが、まだ十分な理解が広まったと言える状況には達していない。また、市場でも有力なエコシステムを形成しそうな求心力を発揮している製品が登場してはおらず、各社は有利なポジションを占めるための競争を繰り広げている。しかし今後は、ビッグデータ分析をサポートする大容量ストレージとして、さらにはビジネスの迅速化を図るためのインフラ自動運用のコア技術として、Software-Defined Storageの重要性が増していくことは確実であり、ストレージ市場の中で主要な製品セグメントの一つとなっていくであろう」と分析しています。

 

今回の発表はIDCが発行したレポート「2015年 国内Software-Defined Storageの需要動向分析」(J15500102)にその詳細が報告されています。本調査レポートでは、Software-Defined Storage市場の国内需要動向を分析するため、サーバーやストレージの運用やデータ管理を業務とする技術者にWebベースの調査を行いました。主な質問項目としては、Software-Defined Storage製品提供ベンダーについての認識、導入のメリットと課題、連携すべき管理ソフトウェア、将来の採用意向/導入時期や条件、価格(容量単価)に関する期待などです。また、Software-Defined Storage製品ベンダーに対するIDCの提言も行っています。

 

(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   2015年 国内Software-Defined Storageの需要動向分析



<参考資料>

Software-Defined Storageの性質としてコモディティサーバーで構成できることと上位管理ソフトウェアから制御できることのどちらが重要か
Software-Defined Storageの性質としてコモディティサーバーで構成できることと上位管理ソフトウェアから制御できることのどちらが重要か
Source: IDC Japan, 12/2015

 

報道関係の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)
マーケティング 津谷 拓夫
TEL:03-3556-4768 FAX:03-3556-4771
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一般の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)セールス
TEL:03-3556-4761 FAX:03-3556-4771
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