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国内非構造化データ向けストレージシステムのユーザー利用実態調査結果を発表


2015年8月25日
IDC Japan株式会社
非構造化データ向けのストレージ容量の増加が続く
新しいアーキテクチャの積極的な採用による効率的かつ戦略的な非構造化データ向けストレージ投資の実現が求められる
横断的な分析ニーズにも対応可能なデータの一元管理プラットフォームを実現することが重要

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、国内非構造化データ向けストレージシステムのユーザー利用実態に関する調査結果を発表しました。近年、非構造化データの大容量化、種類の多様化、個数の増加などにより、非構造化データ向けのストレージ容量が急激に増加しています。特に、IDCの提唱する「第3のプラットフォーム」(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)の台頭によって急増しているデータやコンテンツは、非構造化データが主体となっており、今後の非構造化データの増加をけん引する大きな要因となります。

 

今回の調査結果によると、回答者が所属する組織において保有/管理している非構造化データ向けストレージの総容量の2年後の増減見込みは、「変わらない」が32.0%となっており、次いで「10~30%増」が17.7%と多くなりました。また、31%以上の増加を見込む回答が、合わせて17.0%となっており(参考資料)、従業員規模が大きいとその割合はさらに高くなっています。

 

IDCでは、非構造化データ容量の増加や高いスケーラビリティへのニーズ、運用管理の効率化、データの冗長性の確保といった課題を高い投資効率で解決すべく、スケールアウトアーキテクチャ、Software-Defined Storage、オブジェクトストレージといった新技術や、ハイブリッドクラウドを含むクラウドサービスの利用といった選択肢が、導入あるいは検討されている国内法人ユーザーに対面取材を実施しました。こうした新しいアーキテクチャの導入によって、高い拡張性を実現することで容量面での課題を解決すると共に、運用管理の効率化、データの冗長性の確保、投資の削減といった導入効果のほか、ハードウェアベンダーロックインの回避といった導入効果も得られています。

 

IDC Japan ストレージシステムズ マーケットアナリストの宝出 幸久は「非構造化データ向けストレージにおいて、既存の投資パターンを踏襲した投資を継続することは投資や運用管理コストの増加につながるであろう。効率的かつ戦略的な非構造化データ向けストレージ投資の実現のためには、スケールアウトアーキテクチャ、Software-Defined Storage、オブジェクトストレージ、ハイブリッドクラウドといった新しいアーキテクチャを積極的に採用すると共に、横断的な分析ニーズにも対応可能なデータの一元管理プラットフォームを実現し、ビジネス価値の創出に直結するストレージインフラを構築することが重要である」と分析しています。

 

今回の発表はIDCが発行したレポート「2015年 国内非構造化データ向けストレージのユーザー利用実態調査」(J15480104)にその詳細が報告されています。本レポートでは、IDCが国内法人ユーザーを対象に実施したアンケート調査、および対面取材に基づき、国内法人における非構造化データ管理や非構造化データ向けストレージ利用の実態を分析すると共に、今後の非構造化データ向けストレージについての展望と、ユーザーおよび提供サイドに向けた提言を示しています。

 

(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   2015年 国内非構造化データ向けストレージのユーザー利用実態調査



<参考資料>

非構造化データ向けストレージ容量、2年後の見込み
非構造化データ向けストレージ容量、2年後の見込み
Note: ストレージ容量の対象は、パブリッククラウドサービスの利用による保存も含む。
Source: IDC Japan, 8/2015

 

報道関係の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)
マーケティング 津谷 拓夫
TEL:03-3556-4768 FAX:03-3556-4771
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一般の方のお問い合わせ先
IDC Japan(株)セールス
TEL:03-3556-4761 FAX:03-3556-4771
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URL:http://www.idcjapan.co.jp
 
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