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国内テープストレージ市場予測を発表


2015年7月6日
IDC Japan株式会社
2014年 国内テープストレージ売上額は、前年比25.9%減の103億1,200万円
2014年~2019年の年間平均成長率はマイナス7.3%、2019年の規模は70億6,300万円と予測
従来環境でのバックアップ用途の需要は減少する一方で、膨大なデータの保存領域では需要拡大の兆し
テープは来る大容量データ時代の有力なストレージの選択肢の1つである

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、国内テープストレージ市場の2014年の実績と2019年までの予測を発表しました。これによると、2014年の国内テープストレージ(テープドライブとテープオートメーションの合計)の売上額は前年比25.9%減の103億1,200万円となりました。そのうち、テープドライブ売上額は、前年比25.3%減の27億4,200万円でした。サーバーへの装着率の低下により、単体テープドライブ市場は減少しています。また、テープオートメーション売上額は、前年比26.1%減の75億6,900万円でした。従来からのバックアップ用途では、ディスクベースへの投資シフトの影響を受け需要が減少しています。

 

2014年は再び前年比2桁減少となった国内テープストレージ市場ですが、市場にとっての好材料も見られました。LTO Ultrium 5以降のドライブに標準機能として搭載されているLTFS(Linear Tape File System)を活用したバックアップ/アーカイブソリューションが提案され始めており、従来のサーバーバックアップ領域を超えた展開の兆しが見え始めています。また、テープオートメーションでは、ペタバイトクラスのデータのバックアップ/アーカイブ領域で需要が増加しており、2015年以降は需要の裾野が広がることが期待されます。

 

IDCでは、2014年~2019年における国内テープストレージ売上額の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)をマイナス7.3%と予測しています。2014年に見られたテープストレージの新たな市場展開については、今回の予測ではその影響度を最小限にとどめています。ただし、新しいテープソリューションによるバックアップ領域での新規需要の掘り起こしや、アーカイブ領域での需要開拓が大幅に進展する場合は、今回の予測を上回る市場展開も見込まれると、IDCでは考えています。

 

国内企業では、既存のアプリケーションが生成するデータを長期保存する必要性の高まりに加え、モバイル、ソーシャル、ビッグデータ、クラウドで構成される「第3のプラットフォーム」の新たなアプリケーションから生み出される膨大なデータを保存する必要性が出ており、大容量データを経済的に長期保存できるストレージソリューションの模索が始まっています。IDC Japan ストレージシステムズ シニアマーケットアナリストの高松 亜由智は「テープストレージは、大容量データを経済的に長期保存でき、容量拡張も容易という特徴に、『LTFS』という利用用途の幅を広げ得る機能を加えたことで、新たな市場展開と新規需要獲得の機会が広がっている」とし、「テープは過去のストレージではなく、来る大容量データ時代の有力なストレージの選択肢の1つである」と分析しています。

 

今回の発表はIDCが発行したレポート「国内テープドライブ/テープオートメーション市場 2014年の分析と2015年~2019年の予測」(J15480105)にその詳細が報告されています。本レポートでは、国内テープドライブとテープオートメーションの2012年~2014年の出荷実績および市場分析、2015年~2019年の予測を売上額、出荷台数の観点から行っています。また、テープドライブは容量帯別に、テープオートメーションは搭載カートリッジ巻数別に出荷実績調査と予測を行っています。

 

(※詳細については へお問い合わせ下さい。)


レポート概要はこちら   国内テープドライブ/テープオートメーション市場 2014年の分析と2015年~2019年の予測



<参考資料>

国内テープストレージ市場 売上額実績および予測: 2012年~2019年
国内テープストレージ市場 売上額実績および予測: 2012年~2019年
Note: 2012~2014年は実績値、2015年以降は予測
Source: IDC Japan, 7/2015

 

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マーケティング 津谷 拓夫
TEL:03-3556-4768 FAX:03-3556-4771
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