IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内ストレージソフトウェア市場の2009年上半期の売上実績と、2013年までの予測を発表しました。これによると、2009年上半期の国内ストレージソフトウェアの売上は394億2,400万円で、前年同期比6.7％の減少でした。2009年は経済環境が厳しさを反映し、776億2,200万円、前年比4.7％の減少となる見込みです。IDCでは国内ストレージソフトウェア市場の2008年から2013年までの年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）を2.4％、2013年の市場規模を918億円と予測しています。

2008年は経済不況の影響が比較的少なかったストレージソフトウェア市場でしたが、2009年上半期に急速に市場が縮小したのはストレージハードウェア売上の不振から受けた影響が大きいと言えます。2009年上半期の国内ディスクストレージシステム売上（外付型と内蔵型のハードウェア売上合計）は前年同期比で20％を超える減少となっており、その減少をある程度ストレージソフトウェアで補う部分はあったにしても、ソフトウェア売上が単独でプラス成長を保てるレベルではありませんでした。

これまで国内ストレージソフトウェア市場を牽引してきたデータ保護／リカバリーソフトウェアも前年同期比0.1％減となりプラス成長を保てていません。ただし、相対的に他の製品分野よりも減少幅が小さく、同時期のサーバー出荷台数実績の減少幅がマイナス20％を超えていることを考慮すると、相対的には小幅な減少に留まったと評価できます。特に、オープン系OS稼働環境（UNIX、Windows、Linux）ではプラス成長を維持していることを考慮するとデータ保護に対する国内需要が健在であると判断できます。

現在、国内企業のITインフラ環境整備では仮想化技術を利用したサーバー統合が進んでおり、統合規模も徐々に拡大する傾向にあります。現時点では、サーバー台数を削減することによってITコストを抑えることが仮想化技術導入の動機になっている面が大きいですが、近い将来、ユーザーが仮想化技術をより高度に使いこなすようになることで、リソースの動的再配置機能が評価され、ストレージの仮想化も求められるようになってくると考えられます。これまでストレージ管理は主にディスクアレイの専用ソフトウェアによって行われていましたが、今後はサーバー側で制御する製品、マルチベンダー製品を管理する製品の利用も広がるとIDCでは考えています。

IDC Japanストレージシステムズリサーチマネージャーの鈴木康介は「データ保護を目的としたユーザー企業の投資はこのような厳しい経済環境の中でも確実に行われており、今後、経済が回復する時期にはデータ保護の強化を図る企業がさらに増えてくるであろう。また、サーバー統合の進展はストレージ管理機能への要求が高まることにつながり、ストレージソフトウェア市場の拡大を後押しするものと考えられる」と分析しています。

今回の発表はIDCが発行したレポート「国内ストレージソフトウェア市場 2009年上半期の分析と2009年～2013年の予測」（J10490101）にその詳細が報告されています。本レポートでは、2009年上半期の国内ストレージソフトウェア市場動向について分析を行い、製品セグメント別ベンダーシェア、OS稼働環境別（メインフレーム、Unix、Windows、Linux）ベンダーシェアを集計しています。IDCではストレージソフトウェアのセグメントを、(1)データ保護／リカバリー、(2)ストレージレプリケーション、(3)アーカイブ、(4)ストレージ管理、(5)ストレージデバイス管理、(6)ストレージインフラストラクチャ、(7)ファイルシステム、(8)その他ストレージソフトウェアの8分類で分析しています。 また、2009年から2013年までの市場予測については、上記製品セグメント別、OS稼働環境別に成長の予測を行っています。

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国内ストレージソフトウェア市場 2009年上半期の分析と2009年～2013年の予測

＜参考資料＞

国内ストレージソフトウェア市場　売上実績および予測（2005年～2013年）


Source: IDC Japan, 1/2010