IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、2009年における国内データセンターの種類別規模別サイト数および2014年までの予測を発表しました。これによると、2009年の国内データセンターは、事業者データセンターおよび企業内データセンターの合計で9万500サイトと試算しています（参考資料）。2014年における国内データセンターは、約1割減少して8万1,800サイトになる予測しています。

ICT機器の利用手法は部分最適化から全体最適化へと進化しています。これに伴い、国内においてもデータセンターの再編や統合が進むとIDC ではみています。国内データセンターの再編／統合は、面積規模の小さいデータセンターから、より面積規模の大きいデータセンターへの集約、また、企業内データセンターから事業者データセンターへの集約といった流れでサイト数に変化をもたらします。その結果、2009年から2014年の間、年間平均成長率マイナス2.0％で国内データセンターは減少し、2014年には8万1,800サイトになると予測しています。しかし、集約先となる大規模データセンターだけはサイト数が増加する見込みです。2014年には、2009年の1,540サイトから、1,600サイトに増加するとみています。

全体最適化を推し進め、運用フェーズを含めたICT所有コストを削減するには、ICT機器の設置効率（スペース利用効率）を高め、システム利用効率／冷却効率を改善することでデータセンター全体の電力利用効率を高める必要があります。IDC Japan サーバー リサーチマネージャーである福冨 里志は「ICT機器の設置場所として、データセンターに求められる要件は変化している。しかし、国内のデータセンターの中には、この変化に追随できていないものが少なくない。一般企業は自社ICT基盤を最適化する過程で、自らデータセンターを所有し続けるのか、あるいは事業者データセンターが提供するサービスを利用するのか、といった判断を今まで以上にシビアに迫られるであろう。また、事業者は、一般企業がどのようなシナリオでデータセンターの再編／統合を推進するのかを把握して、事業計画に反映することが求められる」と述べています。

なお、IDCではデータセンターの種類を2分類しています。ホスティング、コロケーションなど顧客へのサービス提供を目的とした事業者データセンターと、一般企業が自社システムの運用を目的として所有する企業内データセンターです。また、データセンターを規模別に5分類しています。具体的には、サーバークローゼット（オフィススペースから独立したごく小さい部屋／スペース）、サーバールーム（50㎡未満）、小規模データセンター（50～100㎡未満）、中規模データセンター（100～500㎡未満）、大規模データセンター（500㎡以上）です。

今回の発表はIDCが発行した「国内データセンター規模別分布 2009年の推定と2010年～2014年の予測」（J10280101）にその詳細が報告されています。本調査レポートでは、データセンターのサイト数を事業者データセンターと企業内データセンターに分けて規模別に推定しています。その上で、データセンターの再編／統合といった観点から、将来における国内データセンターのサイト数を予測しています。

（※レポートの詳細については へお問合せ下さい。）

国内データセンター規模別分布 2009年の推定と2010年～2014年の予測

＜参考資料＞

国内データセンターサイト数予測 2009年～2014年

Notes：
・ 「国内データセンター全体」は、事業者データセンターと企業内データセンターの合計サイト数です。
・ 「大規模データセンター」は、事業者データセンターおよび企業内データセンターの大規模データセンターの合計サイト数です。

Source: IDC Japan, 1/2010