IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内のIT人材状況に関する調査結果を発表しました。これによると、国内企業の社内IT人材は減少傾向にあり、あらゆるスキルに渡って不足感が高まっています。一方、ITサービスベンダーのIT人材育成では、高スキル人材の育成、グループ全体／グローバルでのIT人材マネージメントといった課題があることが分かりました。

世界的な景気後退をうけ、国内企業のIT人材も削減傾向にあります。この結果、アーキテクト、ITスペシャリスト、運用要員などITスキルのあらゆる分野で人材の不足感が高まっています。多くの企業では、この傾向は今後も継続するとみています。また、企業規模では中堅／中小企業、業種では流通業などは、社内のIT人材育成体制、キャリアパスが明確になっていない企業の割合も高く、根本的な解決が必要です。こういった企業では、育成体制と共に、世代間のスキル伝承も課題になっています。

一方、大手ITサービスベンダー各社は、整備された社内研修体制、社内スキル標準を有し、IT人材の育成を進めています。最近では、集合研修だけでなく、同じようなスキルを持ったエンジニアからなるコミュニティの整備、メンタリングの制度化も進んでいます。しかし、大規模なプロジェクトを遂行することのできる高レベルのIT人材育成、グループ企業や、グローバル規模でのIT人材マネージメントという、ビジネスの成長に伴う新たな課題も明らかになってきています。ベンダーの中には、40歳前後のIT人材の割合が高くなっているところも多く、それらの人材のキャリア形成、モチベーション維持も課題になっています。

国内ユーザー企業のIT人材不足傾向は今後も続き、このことが新たなIT投資マインドの障壁になる可能性もあります。ITサービスベンダーは、自社のIT人材の効率的な育成、活用と、ユーザー企業のIT人材不足を解消するようなソリューション提供を進める必要があります。IDC Japan ITサービス　グループマネージャーの寄藤幸治は「ITサービスベンダーは、自社のIT人材の『見える化』を進めながら、今後ユーザー企業で起こりうるITの変化、IT人材のあり方の変化を先取りし、適切な教育プログラムの整備、企業の人材不足を解決するソリューション提供を準備するべきである」と述べています。

今回の発表はIDCが発行したレポート「2009年 国内IT人材の現状」（J9330104）にその詳細が報告されています。本レポートでは、国内企業724社に向けて行った社内IT人材に関するアンケート結果（2009年9月実施）、主要ITサービスベンダーのIT人材育成や社内スキル標準についての調査結果などが記載されています。

（※レポートの詳細については へお問合せ下さい。）

2009年 国内IT人材の現状

＜参考資料＞

国内企業の社内IT人材増減：所属別（1年前との比較）

Note: サンプル数には、「該当所属なし」を除く

Source: IDC Japan, 12/2009