IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内ITサービス市場において、特定の業種や分野においてITサービスを提供している準大手／中堅ベンダー14社の競合分析結果を発表しました。これによると、調査対象の14社のうち2009年3月期（2008年度）に売上高をプラス成長させたベンダーは、提供するサービス内容や提供の範囲、特化する顧客業種などは異なるものの、事業構造に共通する特徴があることがわかりました。

本調査レポートで取り上げた準大手／中堅サービスベンダーにおいては、厳しいビジネス環境により業績が圧迫されており、14社中8社が2008年度（会計年）の連結売上高が前年度比マイナスとなりました。このような環境においてもプラス成長を達成したベンダーには、プライムベンダーとしてのサービス提供比率が高い、あるいは運用サービス事業の比率が高いといった特徴が見られました。2009年の国内ITサービス市場は景気後退の影響によって投資額が縮小し、好況時には棲み分けができていた大手ベンダーと準大手／中堅ベンダーの競合が増すとIDCでは予測しています。このような市場において、準大手／中堅ITサービスベンダーは、大手ベンダーとの差別化を図るために事業構造変革を加速する取り組みが必要となります。

IT市場ではベンダーの「規模の経済」が、競争力を強化する1つの要素であることから、準大手／中堅ITサービスベンダーは一定の事業規模を有することが重要です。しかし、大手サービスベンダーと同じく「規模の経済」を追求する方法で競争を試みることは、準大手／中堅ITサービスベンダーにとって有利ではありません。「準大手／中堅サービスベンダーは、事業構造改革を実現するために大手ベンダーとは異なる戦略をとるべきである。現在、強みを持つ業種や業務分野における知識やノウハウを、プライム案件の獲得や運用サービス拡大にも生かすことができるよう、事業構造を変えていくことが重要である」とIDC Japan ITサービスのマーケットアナリストである武井 晶子は述べています。

今回の発表はIDCが発行したレポート「2009年 国内ITサービス市場 準大手／中堅ベンダー競合分析」（J9300106）にその詳細が報告されています。本レポートでは、国内ITサービス市場において特徴的なサービスを提供しているベンダーの2009年3月期の業績や取り組みを調査し、ベンダーの強みや事業構造、システム開発における方針などから競合状況を分析しています。

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2009年 国内ITサービス市場 準大手／中堅ベンダー競合分析