IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内ストレージソリューション市場（ハードウェア、ソフトウェア、サービス）の2009年の見込みと2013年までの予測を発表しました。これによると、2009年の国内ストレージソリューション売上額は、前年比4.5％減の6,079億1,300万円と、2年連続のマイナス成長となる見込みです。2008年～2013年の国内ストレージソリューション売上額の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は、1.2％と予測しています。

2008年の国内ストレージソリューション市場は、ITバブル崩壊後5年ぶりにマイナス成長（前年比1.0％減）となりました。2009年も、2008年に引き続き前年比マイナス成長（同4.5％減）となり、2008年よりも減少幅が大きくなる見込みです。2009年のマイナス成長の大きな要因は、ハードウェア売上額の減少です。サーバー出荷の低迷や、案件の小型化や延期、凍結など、2008年下半期からのIT投資抑制の影響は引き続き大きく、2009年はすべてのハードウェアで前年比マイナス成長となる見込みです。2008年上半期のメインフレーム・ディスクストレージシステムの特需の反動も、ハードウェアのマイナス成長の要因と考えられます。2008年は前年比プラス成長を保ったソフトウェア売上額も、ハードウェアの落ち込みに伴って2009年はわずかながらマイナス成長に転じ、サービス市場も、2008年に引き続き低成長に留まる見込みです。

国内ストレージソリューション市場は、2010年後半から2011年にかけて本格的に回復するものと予測しています。ただし、経済減退による2008年～2009年の投資抑制の影響は大きく、2008年の売上規模に回復するのは2011年以降になるとみています。IDC Japan ストレージシステムズ マーケットアナリストの高松 亜由智は「国内では、一時的なコスト削減を目的として、古いシステムを延命して人力でまかなおうとする傾向や、初期投資をなるべく伴わない安価でローテクノロジーの製品を選択する傾向が強くなっている。国内ストレージベンダーは、ユーザー企業に対して効果的な提案を行い、適切なインフラ改善のサイクルに戻す支援を行わねばならない」と分析しています。

IDCでは、2008年～2013年の国内ストレージソリューション市場のCAGRを1.2％と予測しました。セグメントごとのCAGRは、ハードウェアのマイナス1.3％に対して、サービスは3.8％、ソフトウェアは4.2％と予測しています。国内ストレージソリューション市場は、ソフトウェアやサービスの成長によって牽引されていくものと、IDCではみています。ソフトウェア売上やサービス売上の構成比は徐々に高まり、2012年にはソフトウェア／サービス売上の合計がハードウェア売上を上回ると、IDCでは予測しています。世界市場では、2003年以前にこの逆転は起きていますが、日本市場も徐々にハードウェア主体からソフトウェア／サービスも含めたソリューションとしてのビジネス展開が進展し、世界市場のトレンドに近づいていくものと考えられます。

今回の発表はIDCが発行したレポート「2009年　国内ストレージソリューション市場 ベンダー競合分析」（J9440105）にその詳細が報告されています。本レポートでは、国内ストレージソリューション市場の2005年～2008年の売上実績調査と2013年までの予測を行っています。なお、本調査レポートで述べるストレージソリューション市場とは、ストレージのハードウェア（ディスクストレージシステム、テープオートメーション、ファイバーチャネルスイッチ）、ソフトウェア、サービスを含むストレージ市場全体を指すものです。また、本レポートでは実績調査と予測に加え、国内ストレージソリューションビジネスの現状と課題を世界市場との比較の中で分析しています。

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2009年　国内ストレージソリューション市場 ベンダー競合分析

＜参考資料＞

国内ストレージソリューション市場 セグメント別売上額実績および予測、2007年～2013年


Source: IDC Japan, 9/2009